日本語教師の就職先は？職場や働き方についてわかりやすく解説

突然ですが、日本語教師にはどんな就職先があるかご存知ですか。

「日本語教師はどんな働き方ができるの？」
「ビジネスマン向けに日本語を教えてみたい！どこに応募すればいい？」
「日本語学校で働いているけど、将来は他の教育機関で経験を積んでみたいな….」

このように思っていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。

本記事では「日本語教師の就職先」について分かりやすく解説。

日本語教師の職場は具体的にどんなところがあるのか、どんな働き方ができるのかについて分かりやすくお話ししていきます。

最後までお読みいただき、参考にしていただければ幸いです。

日本語教師の就職先

日本語教師の就職先には、日本語学校、専修学校日本語科、私立大学留学生別科・短期大学留学生別科、小学校・中学校・高校・大学などの教育機関、インターナショナルスクール、企業、管理組合や送り出し機関など数多くあります。

以下、それぞれの特徴を見ていきましょう。

日本語学校

「日本語学校」は、海外や日本国内にある日本語教育機関です。

海外にある日本語学校の場合は、現地で暮らす人々向けに現地の言語、あるいは国際共通語である英語で授業を行います。

例えば、韓国の日本語学校であれば韓国語で、ブラジルの日本語学校であればポルトガル語で、オーストラリアの日本語学校であれば英語で教えるかたちになります。

日本にある日本語学校の場合は、アジア、ヨーロッパ、オセアニア、アフリカなど世界各国から、留学や短期滞在などを目的として広く日本語学習者を受け入れているのが特徴です。

入学時期ですが、募集定員が1,000名を超える学校では年4回、100名未満の少人数の学校では年1回の受け入れを行っている学校が多いです。

日本語学校には「法務省告示校（告示校）」になっている学校があり、この学校は出入国管理庁（業界では、出入国管理庁を略して「入管」と呼ぶ）が定めた基準に則っている学校のことを指しています。

告示校は、学校設備、教師の配置人数、日本語のカリキュラム内容などの基準があり、これらの基準をクリアしていれば告示校として認定され、告示校として認定を受けた学校は在留資格「留学」を学生に付与することが可能です。

また、日本語学校には「準備教育課程」を設置しているところもあります。この課程は、大学等への進学を目的とする人を対象に、母国での中等教育修了年数が12年未満の場合に限り学べるようになっています。

日本語学校における担当部署ですが、教務、事務、教務事務の3つがあり、日本語教師の資格を持っている先生は主に教務の担当となります。

教務の仕事内容は、クラス運営、学生管理、授業の準備、授業担当教師との打合せ、授業のカリキュラム作成、テスト作成や採点など多岐にわたっています。

日本語学校の日本語教師・日本語教育関連職の求人は下記よりご覧いただけます。

専修学校日本語科

「専修学校日本語科」は、各都道府県知事により認可されている専修学校に設置されている日本語科です。

専修学校は、修業年限1年以上、年間授業数800時間以上、常時40名以上の学生が在籍している教育機関を指します。

専修学校のうち、専門課程と呼ばれる教育課程を設置している学校を「専門学校」と呼んでいます。

専門学校では、修業年限2年以上の学科修了者には専門士を、修業年限4年以上の学科修了者には高度専門士が与えられます。

入学時期は、4月の春入学、10月の秋入学があります。

専修学校・専門学校の日本語教師求人は下記よりご覧いただけます。

私立大学留学生別科・短期大学留学生別科

「私立大学留学生別科・短期大学留学生別科」は、大学や短期大学が別科として設置している留学生のための学科です。

留学生別科は、大学院、大学、短期大学へ進学したい人を対象に日本語教育を行っているため、留学生別科に所属している留学生のほとんどが進学を前提としています。

修了後の進路ですが、同じ大学の別の学科にエスカレーター方式で進学することもできますし、他の大学に進学することもできます。

留学生別科の授業内容は、日本語、日本文化などを中心に学べるようになっており、在籍期間は1年から1年半程度と短いのが特徴です。

入学時期は、4月の春入学、9月または10月の秋入学があります。

大学付属や留学生別科の日本語教育機関の求人は下記よりご覧いただけます。

小学校・中学・高校・大学などの教育機関

日本語教師は「小学校、中学校、高校、大学などの教育機関」で指導することも可能です。

海外の小学校や中学校で教える場合には、基本的には現地の教員免許を保持していないと教えることができません。
海外の高校では、現地の教員免許を持っていなくても日本語教師の資格を持っていれば応募できるところもあります。

海外の大学の場合は、原則大学院の修士課程修了以上でないと応募できないことがほとんどで、場合によっては博士課程が必要になることもあります。

また現地語が一定レベル求められる場合も多く、行きたい国のビザ取得方法や募集条件は国によって大きく異なることが多いので、希望する国がある場合は各自でリサーチされることをおすすめします。

日本の小学校、中学校、高校で教える場合は、自治体によって人員募集が異なっています。

小学校、中学校、高校では、実際の授業に入って、日本語支援が必要な児童や生徒のそばで日本語サポートする「入り込み授業」、授業時間外に別室で日本語を教える「取り出し授業」を行っています。

日本の学部で教鞭を執る場合には修士号以上を持っていることが条件です。

インターナショナルスクール

日本語教師は「インターナショナルスクール」で教えることもできます。

インターナショナルスクールでは、日本語教師または国語教師としてポジションが用意されていますが、ほとんどのスクールでは、日本語教師の資格を持っていること、英語を話せることを応募条件としています。

日本語教師の資格を持っていて、英語もネイティブ並みに話せて、子どもたちと関わるのが好きという方は、インターナショナルスクールに応募してみるのもありかもしれません。

また学校によっては、日本語教師資格ではなく国語教師の教員免許を持っている場合にも日本語教師として採用される場合もありますので、求人情報をしっかり確認してご応募されることをおすすめします。

同僚と話したり、上司に報告したり、保護者とコミュニケーションを円滑にとる上でも、インターナショナルスクールで働く上で英語力は必須です。

一般企業

企業が募集している日本語教師は、主に「企業内研修」です。

企業内研修では、企業が雇用している外国人に対し、日本文化理解やビジネスマナーも含めた日本語教育を行います。

重宝されやすいのは、日本語教師の資格を持っていて、企業に勤めた経験がある人材です。
企業の日本語教師求人は、非常勤講師、フリーランスの業務委託などが多いですが、契約社員として採用を行っているところもあります。

求人数は日本語学校などに比べると圧倒的に少ないので、求人を見かけたらすぐに応募するようにしましょう。

ほかにも企業内研修を受託している日本語学校もあり、そのような日本語学校に勤めることで企業内研修の経験を積むこともできます。

管理組合や送り出し機関

「管理組合」は、日本国内にある技能実習生を管理するための機関です。

「送り出し機関」は、技能実習生が日本に働きに来る場合、来日にともなう諸々の手続きに加えて、日本語や日本文化を教える海外の機関です。

技能実習生は、1993年に創設された「技能実習制度（外国人技能実習制度）」と2017年の「技能実習法（外国人の技能実習の適正な実務及び技能実習生の保護に関する法律）」に基づき、日本で就労できる資格を与えられた人たちのことを指します。

技能実習に関しては、こちらの記事でまとめていますので参考にしてみてください。

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まとめ

本記事では「日本語教師の就職先」について解説してきました。

日本語教師の就職先は….

日本語教師が活躍できる職場は国内外にたくさんあります。

日本語教師として、どの教育機関や現場で働きたいかを明確にし、ぜひあなたに合った就職先や働き方を見つけてみてくださいね。