本求人の見どころ

心理・福祉・ビジネス名古屋専門学校は、学校法人たちばな学園が運営する愛知県認可の専修学校です。1991年の開校以来、日本語学科では30年以上にわたり留学生への日本語教育を実施。社会福祉学科／介護福祉学科／AIコミュニケーション・ITビジネス学科を併設する総合専門学校として、福祉・IT・日本語教育など多分野の人材育成に取り組んでいます。日本語学科は少人数クラス・担任制によるきめ細かい指導が特長で、ネパール・ミャンマー・スリランカなど多国籍の留学生が在籍。卒業後は国内の大学や専門学校への進学実績も豊富です。名古屋市営地下鉄「丸の内駅」から徒歩5分、名古屋の都心部に位置しています。

求人のポイント

日本語学科の所属長として学科運営全般を担うポジション: 主任教員として、カリキュラムの作成や授業担当シフトの編成、講師の採用・育成・研修といった講師組織のマネジメントに加え、学生の出席管理や在留期間更新管理などの学生管理実務まで幅広くお任せします。もちろんご自身も初級から上級までの授業を担当。学科運営と現場の両面でリーダーシップを発揮できるポジションです。

年間休日が多く、ほとんど残業なし: 土日祝休みに加え、GW（7日間）、夏季休暇（14日間）、冬季休暇（10日間）と長期休暇が充実しています。学校行事等による土曜出勤が発生する場合もありますが、振替休日の取得が可能です。残業はほとんどなく、発生した場合は時間外手当が支給されます。
名古屋の都心部、「丸の内駅」徒歩5分の好アクセス: 勤務地は名古屋市中区丸の内。名古屋駅からも地下鉄で約3分と近く、通勤の利便性に優れた立地です。交通費は毎月50,000円まで支給されます。

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募集内容

学校名	心理・福祉・ビジネス名古屋専門学校
勤務地	〒460-0002 愛知県名古屋市中区丸の内 2-6-4
最寄り駅	地下鉄桜通線／鶴舞線「丸の内駅」①・④出口より徒歩5分 ※車・バイク通勤不可、公共交通機関をご利用ください
募集職種	主任教員
契約期間	任期なし
試用期間	6か月（条件に変更なし）
就労開始時期	2027年4月より前に入れる方優遇
業務内容	日本語学科で所属長を担っていただきます。授業（講師業務）留学生への日本語教育（初級～上級）進路指導学校イベントの企画実施講師採用及び育成講師に対する研修及び指導（新任育成）日本語学科の学生管理実務（出席管理、在留期間更新管理）講師組織マネジメント（授業担当シフト及びカリキュラムの作成）学生（留学生のみ：ネパール、スリランカ、ミャンマー等多国籍）の指導および学生からの相談等への対応もおこなっていただきます。
メイン使用教材	みんなの日本語
学生数	51人
対象学習者	ネパール、ミャンマー、スリランカ等
在籍常勤講師数	3名
教育設備	・プロジェクター＆パソコン貸し出し可／Wi-Fi全教室完備・教科書等の貸し出し可・教室内には空気清浄機を設置
給与	年収：4,000,000円〜5,200,000円上記概算年収は初年度の想定で、管理職手当・賞与（想定）を含みます。基本給（月給平均）250,000円～350,000円管理職手当：50,000円（2年目以降は65,000円）
手当・待遇	昇給制度：あり　※法人の業績による賞与制度：あり（年2回）※法人の業績・個人評価による退職金制度：あり　※勤続3年以上通勤交通費支給制度：あり　※毎月50,000円まで有給休暇：採用時に付与
加入保険	私学共済（健康保険・厚生年金）・雇用保険・労災保険
休日・休暇	年間休日135日・土日祝他、GW（7日間）、夏季休暇（14日間）、冬季休暇（10日間）・学校行事等でシフト変更および土曜日出勤の場合あり（振替休日取得可）
勤務時間	9:00～18:00（休憩60分） [授業について] 1授業［50分×2コマ］1セット　※1単位時間＝50分（本校規定）（時間割）午前 9:00～9:50 10:00～10:50 11:00～11:50 12:00～12:50 午後 13:30～14:20 14:30～15:20 15:30～16:20 16:30～17:20
残業時間	ほとんど残業はありませんが、発生した場合は時間外手当をお支払いします。
研修制度	-
受動喫煙対策	屋内禁煙
選考の流れ	書類選考→学科長面接・模擬授業→SPI→役員面接（採用後に理事長面接）
求める人材	以下のいずれかに該当し、かつ法務省に告示されている日本語教育機関で常勤の日本語教員として3年以上の経験がある方（1）4年制大学卒業以上+文化庁受理の日本語教師養成講座420時間修了（2）令和5年度までの日本語教育能力検定試験合格（3）大学または大学院にて日本語教育に関する課程を主専攻または副専攻で修了（4）登録日本語教員の資格（国家資格）保有【（1）～（3）について、登録日本語教員資格取得に係る経過措置期間（令和11年3月31日まで）に必要に応じて講習または応用試験を受けることが可能な方】
応募締切	採用完了次第終了